儲けて生活費の足しにしたい！
旅行に行きたい！欲しいものがある！
不労所得を得たい！
様々な思いから株式投資に興味を持つと思いますが、どんなキッカケでも共通するのは『儲けたい！』という気持ちですね。
億り人なんて言葉も出てきて、最近は投資が話題になり賑やかになってきています。
そんな波に乗り遅れないために早く投資を始めないと！
と焦る人もいますが、まずはキホンを知って安全に投資を始めるましょう！
【株式投資】配当金を安定的に高い利回りで得る方法とは！？
株式投資で、利益を得る方法は３つ
- 株式売買益
- 株主優待
- 配当金
これらが株式投資で利益を得る方法ですね。
株式売買益は、初心者の人が持っているイメージそのもので、株を売って大きな利益を得る方法です。
投資家など誰にも注目されていないような掘り出し物の銘柄を見つけて、その銘柄の株価が高騰したら売却して、その差額を得る方法などが株式売買益にあたりますね。
基本的には、安いときに買って、高いときに売る方法です。
株主優待もニュースやテレビ番組でたびたび取り上げられるワードですね。
株主優待だけで生活している人なんていたりします。
株主優待には、商品券や割引券などさまざまなものがあります。
株式投資で利益を得る方法の最後は、配当金ですね。
配当金は、企業が得た利益の一部を出資してくれた株主に配当するものです。
例えば１億円の純利益があり、発行株式数は１００万株だった場合１株あたり１００円の配当金が投資家に配られることになります。
配当金をどれくらい支払うかは企業により様々で、配当金自体がない企業もあります。
では、記事タイトルにあるように配当金についてもっと詳しく学んでいきましょう。
株式投資の基本をもっと知りたい人は、
コチラの記事を一読してみて下さい。
配当金は利回りで選ぶ！
利回りと聞くとなんだか難しそうと投資初心者の人は思ってしまいますが、利回りは株式投資だけでなく、投資全般を通して非常に大事な考え方です。
利回りとは、投資した金額のうち、どれくらいが返ってくるかというものを数値化したものです。
年利とは、投資した金額に対し、年間でどれくらい返ってくるかという意味です。
例えば、年利５％で１０００円の株の場合はリターンが５０円となります。
つまり、１０００円÷５０円＝２０となり、２０年で投資した金額が全て回収できます。さらに、保有していた１０００円の株が手元に残っていることになるので、単純に資産は２倍になりますね。
５％って、そんなに少ないの？株式投資ってもっと儲かるんじゃないの？それくらいだったら投資なんてしないで、貯金しておくよ。
というように思う人もいると思います。
でも、銀行の金利がどれくらいかご存じでしょうか？
０．０１％です。
１０００円を貯金していても２０年で１００２円にしかなりません。たったの２円なんです。一方の株式投資の場合は２０年で倍になります。
株式投資の方が５００倍も稼げることがわかります。
このように株式投資は、銀行などの預金の何百倍も利回りがいい投資になるんです。
配当利回りとは？
では、具体的にどのような点に注目して銘柄はいいのでしょうか？
最も参考にされるのが、『配当利回り』というものです。先ほどの年利のことですね。
配当利回りは、株式投資だけでなくその他の投資商品でも同じように使える考え方になってます。
例えば安全性が高い国債は１％前後です。また、投資信託という投資は安全性を優先しても５％ほどの利回りが期待でき、なかには１０％を超えるような投資信託もあります。
投資信託については、
またREITという不動産投資信託は株式投資や国債などの投資に比べて平均的に高い利回りが期待できる投資になっています。
このように、投資の種類によって利回りは違ってきますし、同じ株式投資でも業種によって利回りは全然違ってきます。
こういった投資の種類が違う場合や、業種の違いがあっても配当利回りという同じモノサシで比較できるのが『配当利回り』です。
配当金が無い株って？
配当利回りは投資をするうえで重要なことで、より高い利回りの株を選びたくなりますね。
ただし、前述したように、企業によっては配当金がない場合もありますが、それはなんででしょうか？
配当金がない企業はメリットが他の企業に比べて少ないのでは？と思ってしまいますね。
配当金は、企業が得た純利益を株主に配当するお金のことです。
当然、利益がでていない企業には配当金はありませんね。
また、利益がしっかり出ている企業でも配当金がないこともあります。その企業がケチだから配当金がないのでしょうか？
企業は成績を良くして、大きく、そして成長しようとしています。
成長するためには、会社自身も自己投資をしなければなりません。
新しい機械を購入したり、工場やビルを購入したり、新商品の開発をしたりです。
これらの自己投資は、企業の純利益から行われます。
つまり、業績が良くても配当金がない企業は、成長しようと自己投資をしている企業ということになります。
スタートアップやベンチャーの場合は、どんどん自己投資をして会社を成長させようと頑張りますよね。
企業が成長すると、投資家から人気が集まりますし、株価も上昇していきます。
ということは、配当金がなくても、将来株価が上がったタイミングで株を売れば大きな株式売買益を得ることができることになります。
このように、配当金がない又は、配当金が少なくても一概にダメな企業とは言えないという点に注意しなければなりませんね。
利回りが変動する要因
企業が、設備投資などに力を入れていると、配当金が少なくなったり無くなったりしますが、そのほかにも利回り率が変動する要因があります。
まず、利回りは株価のそれくらいの金額が配当金として支払われているかを数値化したものです。
このことからわかるように、
配当金を１株につき２０円支払っている株式の株価が１０００円から２０００円に上昇した場合、利回りは５％から１％に下がってしまいます。
反対に株価が１０００円から５００円に下がった場合は、
５％から２５％に上昇します。
利回りが高いと言っても業績不振により株価が低下している場合もあるので注意が必要です。
株価と配当金の変更タイミング
企業が配当金を見直すのは四半期ごとの決算時期です。
このタイミングで配当金は大きく変動することがありますが、株価は毎日変動しています。
企業にとって悪いニュースや、将来の見通しが不安だと見られれば株価は下がっていきますが、配当金が大きく変更されるのは四半期ごとのタイミングです。
このように、株価と配当金の変更タイミングは違います。
このことを理解していないで、投資をすると失敗することもあるので注意していきましょう。
総還元性向って？
配当金に対する指標はこれまで『利回り』がメインでしたが、最近よく使われるようになってきたのが『総還元性向』と呼ばれるものです。
配当金は、会社の純利益な中から支払われますが、純利益の全てを配当金に回しているわけではありません。
自社が成長するために純利益を設備投資に回したりしているからですね。
でも、これでは企業が配当金にどれくらい力を入れているのかがわかりません。
利益が１億円の企業が配当金を１株２０円支払う場合と、利益が１００億円の企業が配当金を１株２０円支払うのとでは、配当金の割合が全然違ってきますね。もちろん発行株式数により一概には言えませんが。
総還元性向とは、純利益のうち、配当金にどれくらいの割合を充てているのかを示すものになっています。
配当金を支払うだけは株主還元ではない
企業は、株式を発行して投資家から資金を集めます。
その集めたお金を使い企業は経営していき利益をあげるので、その利益はお金を出してくれた投資家に還元するのが配当金の目的です。
ただし、配当金を支払うだけが、投資家への還元ではありません。
自社株買いという方法で、株主に還元する方法もあります。
自社株買いとは、その名の通り、自社の株を買うことになります。
株価は、たくさん買われることにより高騰していきます。
株が買われる＝人気がある＝値段があがる
というように考えられるからですね。
企業が純利益を配当金に回さずに自社の株を購入すると、株価はあがることになりますよね。
株価が上がれば、投資家は株を売却することで利益を得ることができます。
このように、自社株買いをすることで、間接的に投資家に利益を還元していることになるんです。
投資家に利益を配当しないで、自分の株を買うなんてケチな企業だな！ということではないんですね。
配当金と自社株買いで間接的に投資家に利益を還元する合計の割合を総還元性向と言います。
総還元性向はどれくらいが目安？
純利益の中から配当金に回す割合のことを配当性向と言いますが、日本企業の平均値は３０～４０％です。
しかし、総還元性向は〇％が目安とは言えません！
前述したように、純利益は株主への配当のほかに設備投資などの、企業が成長するために使われるからです。
設備投資等に純利益が多く使われると配当金が少なくなるデメリットがありますが、将来の株価上昇が期待できます。
このように考えると、総還元性向は〇％が目安とは言えないことがわかると思います。
まとめ
配当金は、株式売買益にくらべると少額になり、あまりメリットを感じることができませんが、現在の預金の年利を考えるとかなり大きなメリットがあります。
預金では、ほぼお金は増えません！
安定して利益を得たいと考えるなら、やはり利回りを意識する必要がありますし、配当金はとても重要なものになります。
最近では、配当利回りのほかに『総還元性向』と呼ばれるものも注目されています。
数ある投資先から、自分にあった最適な銘柄を探すためにも利回りは必ずチェックしておきましょう！
