老後資金は３０００万円必要だ。
いやいや１０００万円でも大丈夫！
貯金なんてなくても年金があるから大丈夫！
などなど。
老後に必要なお金はどれくらいなのかは色々な意見があり、実際にいくら必要なのかわかりにくく不安になりますよね。
ということで、老後の漠然とした不安を解消していきましょう！
老後資金は実際、いくら必要なの？最低限のシミュレーションをしてみましょう！
老後資金の意見に差が出る理由は、簡単に言えば、老後の生活が人それぞれ違うからです。
老後で差がつく出費
まず大きな違いは、住居です。
持ち家か？ローンの支払いはどうなのか？アパートか？マンションなのか？
このように、住んでいる家によって、老後の支出は大きく変わってきます。
例えば、ローンの支払いや家賃が８万円とすると、その分を生活費に回せるかどうかで生活の余裕は全然違ってきますね。
公的年金の支給額の平均は２０万円ほどです。この中から生活費に回せるお金が１２万円になるのか２０万円のままなのかは、老後資金に大きな影響が出てきますね。
このほかにも、子どもの結婚祝いなど、冠婚葬祭での出費もありますし、孫への贈り物も現役時代に比べると多くなってきます。
また、老後は趣味や旅行を楽しみたいと考えるなら、出費は大きくなりますね。
医療費や保険料も高くなっていきます。
老後の出費は、現役時代に比べると少なくなると言われていますが、このように１つずつ考えられる出費を考えていくと、老後の出費は思っている以上に少なくならないことがわかります。
食費は、減少されるでしょうが、そこまで大きな差が出るわけではありません。
老後の１番の準備は住居から
住む家は持ち家がいいか？マンションやアパートなどの賃貸がいいのか？
たびたび議論される話題ですよね。
最近は、持ち家ではなく賃貸のほうが良いと言われていますが、本当にそうでしょうか？
老後の住居費を考えると持ち家のメリットは非常に大きいのは事実です。
私事になりますが、
私は、２１歳の時にマイホームを３５年ローンで購入しました。月の支払いは１２万円ほどです。
そのときは周囲の人には買うのが早すぎると言われましたし、あまり良い意見はもらえませんでした。
たしかに若いときに住宅ローンを組むと、収入に占める割合は高くなり生活も切り詰めなければなりませんでした。
しかし、このまま順調にいくと５６歳のときには住宅ローンを完済することができます。
残り２５年くらいですね。
もちろん修繕費や固定資産税などの費用も掛かってきますが、５６歳という現役時代にローンを完済できるのは、老後の強みになると思っています。
ファイナンシャル・プランナーの勉強をしているときも、マイホームは３０代半ばでの購入が一般的とされ、そのようにライフプランを考えるとされていましたが、疑問もありました。
マイホーム購入は早ければ早い程いい！
２０代前半のころは『老後』を意識するのは難しいことですが、３０歳にもなると『老後』を意識できるはずです。むしろ意識していかなければなりません。
老後の住居費を考え、マイホームの購入を考えてみてはどうでしょうか？
その保険は本当に必要
医療保険や、生命保険など保険料は毎月かかり、マイホームの次に大きな買い物と言われるくらい大きなものです。
子どもが就学中や就職前の時期は、もしもに備えて生命保険は重要ですが、老後になれば生命保険の優先順位は低くなってきます。
自分が死んで困る人がいる or お金を残さなければならない理由がなければ生命保険を見直すのがいいでしょう。
反対に、年を重ねていくと、どうしても医療費に出費が傾きます。
その代表的なのが『ガン』です。
入院や手術では、多額の医療費がかかることになるので、保険に加入していなければ大きな出費になってしまいます。
生命保険と医療保険のバランスを見直し、自分に合った保険に重きを置いて掛金を考えていきましょう。
保険の見直しだけで、老後の出費を大きく変えることができます。
公的年金に頼りすぎ？
公的年金とは、国民年金と厚生年金ですね。
記事の前半で少し紹介しましたが、年金の支給額は平均で２０万円ほどです。
ただし、今現在、年金をもらっている人の平均が２０万円ということに注意が必要です。
将来、自分がもらえる年金も２０万円とは限らないということです。
これは、日本の年金は『マクロ経済スライド』という仕組みになっているためです。
年金支給額はこれまで減額され続けていますし、年金の支給開始年齢も７０歳からになるともいわれています。
ちなみに現在は６５歳から支給ですね。
iDeCoやつみたてNISAが話題になっているように、これからの時代は老後資金を『自分で作る』時代になってきます。
不況が長く続き、考えにくくなっていますが、これから日本は好景気になることが予想されています。好景気になれば物価もあがります。
年金支給額は減額され、支給開始年齢も７０歳からと遅くなるのに、物価は高くなってしまいます。
自分でなんとかしなければならないのは避けようがない事実なんです。
iDeCoに関する記事は、当ブログでも何度も取り上げているので参考にしてみて下さい。
国民年金と厚生年金にだけ頼るのではなく、自分で老後資金を準備することを考えておきましょう。
実際いくら必要なの？
ここまでは、老後の『代表的な出費』である住居費と保険料、『主な収入源』である公的年金について紹介してきました。
では、実際に老後資金はどれくらい用意しておかなければならないのでしょうか？
コチラの記事では、３０００万円あっても老後破綻の可能性があるとされていますが、記事を要約すると、
出費が多すぎる！
もっとストレートに言うと無駄遣いが多い！ですね。
例えば、夫婦で子どもが２人という家族構成で月に２５万円で生活している人はたくさんいますし、もっと少ない収入で生活している人もいるわけです。
老後になると、子どもたちも就職して、自分たちの生活を築いていきますよね。
夫婦２人の生活になると、月に２０万円でも十分に生活はできると言えます。
さらに、前述したように、住居はマイホームでローン完済済であれば、生活にもっと『ゆとり』を持つことだってできます。
２０万円と言ったら、公的年金の平均支給額とほぼ同額ですね。
ただし、年金額の減額と、支給年齢の変更により老後の資金計画が狂うことが予想されています。
その、『狂い』の部分を準備しておくのが、『老後資金の準備』だと私は考えています。
老後資金は〇〇〇〇万円に注意！
ネットで検索すると、老後資金は数千万円と平気で出てきます。
ほとんどのサイトが数千万円と言っているので、不安になってきますが、この金額には注意が必要です。
なぜ、老後の不安を煽ってくるのかというと、
広告収入を得るためです。
アフィリエイト収入と言われるもので、自分のサイトで紹介した商品が売れると、紹介したサイト運営者にも報酬が支払われるというものです。
つまり、
老後は数千万円が必要になるので、iDeCoを始めたり、株式投資をして準備しおきましょう！この商品（iDeCo）がオススメです！
と言って読者に登録してもらい、報酬を得ているんです。
老後資金は数千万円と多くのサイトで言われているのは、こういう理由もあるからなんですね。
とは言っても、やはり老後にお金がかかるのには違いがありませんし、『備えあれば憂いなし』とも言います。
準備しておくにこしたことはないですね。
生活レベルによって大きく変わる
老後の資金は、生活レベルや、自分がしたいこと（趣味や旅行）によって大きく変わります。
公的年金だけでも、生活することはできます。しかし、老後は第２の人生と言われるように思っている以上に長いものです。
平均年齢も高くなり、人生１００年ともいわれています。
仮に６０歳で現役を引退したとしても、１００歳までは４０年もあります。
４０年と言えば、働いてきた年数とほぼ同じです。
この４０年を公的年金だけで、生活していくと、趣味や『ゆとりのある老後』を送ることは難しくなってきます。
個人の価値観にもよりますが、老後の『お金のゆとり』は非常に重要なものだと思います。
老後破綻や、老後貧困などニュースでもたびたび取り上げられていますが、現実を見ると、本当にその通りだと実感します。
生活に必要なお金は公的年金で用意し、充実した老後生活を送るための資金をiDeCoや、つみたてNISAなどで準備しておくのが賢い、老後資金の準備ではないでしょうか？
まとめ
老後資金を考えるうえで重要なことは、
住居費と保険費の節約です。
オススメは若いうちにマイホームを購入することですが、難しい人もいます。
その場合は、住む家のレベルを落として、賃料を節約するなどの対策をしていきましょう。
また、保険料を１度見直しておきましょう。
その保険は本当に必要なのか？それだけの保証をつける必要はあるのか？他の保険会社ではダメなのか？
見直すことにより保険料を大きく抑えることもできます。
老後に必要な資金は、数千万円ともいわれていますが、どれだけ『ゆとりのある生活』をするかどうかによって変わってきます。
今回の記事では、厳しいことも書きましたが、充実した老後を過ごすためにも、老後の資金準備について、じっくりと考えておきましょう！
